- 時代のキーワード
時代のキーワード：おしり洗浄/アマゾン課税/ドタキャン防止システム
お客さまは時代の変化に敏感なもの。
宿研通信編集部が選んだ、時代の流れを掴むキーワードをお届けします。
おしり洗浄
>>温水洗浄便座のピクトグラム
>>国際規格化による使用方法の普及外国人観光客の多くが日本のトイレに感動するらしい。
それは日本発祥の『おしり洗浄』や、
「便器洗浄」「便座開閉」など高機能なトイレに対しての評価だろう。
今回、その温水洗浄便座に関する6つのピクトグラムが、
国際標準化機構の国際規格に登録された。
温水洗浄便座の国内普及率が高まる一方で、
訪日外国人からは使い方に戸惑う声も多い。
そこで、温水洗浄便座の国際的な認知度を向上させるため、
国際規格化を申請したという。
2020年には東京五輪・パラリンピックも控えているため、
このピクトグラムが国際化されることで、訪日外国人に気持ちよく
日本の施設を利用してもらうことが期待できそうだ。
アマゾン課税
>>インターネット売買への課税 >>売上高を対象に算出インターネットショッピングが当たり前となったいま、
課税のルールが改めて見直されている。
話題を集めている『アマゾン課税』は、
G20が現在検討をすすめているAmazon.comのような
電子取引業者に対する課税強化のことである。
現在は、国境を越え、インターネットで売買される電子書籍などの利益に対しては、
各国で法人税をかけることができない。
Amazon.comの場合は、どれだけ日本で電子書籍の購入があったとしても
法人税はアメリカ政府にしか入らない仕組みだという。
アマゾン課税はEUの提案した内容を土台として、協議がすすんでいるが、
この制度が実現した場合、インターネットサービスを行う企業は
立地戦略や事業の展開方法に大きな影響が出るだろう。
FAAMG(Facebook,Apple,Amazon,Microsoft,Google)などの世界で注目されている
インターネットサービスに対する課税の風向きは強い。
今後の動向に注目したい。
ドタキャン防止システム
>>電話番号から“ドタキャン歴”が分かる >>利用の問い合わせが殺到最近、飲食業界では直前で予約をキャンセルする“ドタキャン”客があとを絶たないという。
そこで、個人飲食店オーナーで構成する全日本飲食店協会（愛知県名古屋市）が、
直前の予約キャンセル被害を防ぐ『ドタキャン防止システム』を2月19日から始めた。
店舗側は電話番号から“ドタキャン歴”を登録、閲覧できるサービスで、
ドタキャンした客の「電話番号」「予約人数」「日付」をデータベースに登録。
予約を受けた際、電話番号から客の直前キャンセル歴を検索できるというものだ。
予防線を張れるので、
店舗側は特定の予約者に対して前金制をお願いするなどの対策が可能になる。
予約者は軽い気持ちであっても、ある程度の団体予約の場合、
食材や人件費の無駄は店舗にとっては大きな痛手となる。
これからは客側のマナーも見直されるべきだろう。