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お客さまは時代の変化に敏感なもの。

宿研通信編集部が選んだ、時代の流れを掴むキーワードをお届けします。

変なホテル

>>新しい形の“おもてなし”？

>>コストを削減しながら環境にも配慮さまざまなコンセプトを持ったホテルが
世界中に存在する中、“エコと生産性”に着目した
『変なホテル』が注目されている。

これは、ハウステンボスから今夏にオープン予定の
新しいLCH（ローコストホテル）のこと。
最新技術を駆使し、業務のほとんどを自動化することで
生産性を高め、人件費を削減できるという。

さらに、太陽光エネルギーや自然の風を利用することで
光熱費を大幅に削減しながら省エネにも取り組むという。
最新技術を活用した新しい形の“おもてなし”に、
注目が集まっている。

ヘルプマーク

>>見えない部分の配慮を可視化
>>福祉先進都市を目指す人工関節や内部障がい、また妊娠初期段階の人は、
外見からその様子を認識することが難しい。
そこで、そんな配慮を必要としている人々のため、
『ヘルプマーク』の活用が進んでいる。

このマークは、配慮を必要としていることを
周囲に知らせ、援助を得やすくするために作成された。
特に各交通機関では、ヘルプマークの配布や優先席への
ステッカー標示を積極的に働きかけている。

2020年の東京五輪にむけた「東京都長期化ビジョン」にある、
誰もが安心して住みやすい都市を目指すこの試み。
思いやりのある行動を促進するためにも、普及が望まれている。

地域商品券

>>選考期間が短い採用方法
>>他業界への流出を阻止する奇策地域での消費を増やすため、
『地域商品券』を活用する自治体が相次いでいる。
これは、地域消費に用途を限定して発行される、
プレミアム特典付き商品券のこと。

地方創生を政策とし、各自治体の地域振興のために
政府は「地域消費喚起・生活支援」型の交付金を支給している。
購入費よりも額面が上乗せされた分に交付金を利用するため、
自治体からの出費を抑え、地元消費を奨励することができる。

上乗せ分を競う「プレミアム特典」競争も起きており、
地域によっては50％超えの自治体もあるという。
この商品券が地域消費活性化に繋がるのか、
その効果に期待が高まっている。